こんにちは、個別指導塾ロジスクです。
今回は「言葉の意味を調べ、理解することの大切さ」というテーマで話していきます。高校受験までは、「丸暗記」や「ごり押し」の勉強法で何とかなる部分がほとんどと言えます。
一方、大学受験でも難関と言われるような大学を目指す場合は、ひとつひとつの言葉の意味や論理を正確につかまないと、正答できないレベルの問題が出題されます。
例えば、「関係代名詞」と「関係副詞」のそれぞれの文法的な意味と、どのような場合に使われるのかを理解していないと、
『先行詞が「場所を表す名詞」だから、関係副詞whereを選択したが、接続する文中では目的語として使われていたから、関係代名詞whichが正解だった。。。』
というような間違いをしてしまう可能性が高くなります。
理系科目でも、言葉(定理や公式、現象など)の定義、意味をしっかりと覚え、どのような場合に使うのかを言語化できている生徒さんは、応用問題にきわめて強くなる傾向があります。文理問わず、言葉の意味を理解することは、学問をする前提ともいえるでしょう。普段の学校教育の中ではサポートされづらい内容なので、ぜひ自分で意識して、言葉の理解、言語化に取り組んでみてください♪
ここからは大学受験、高等教育への批判にもなりますが、例えば歴史教育は言葉や事象の意味理解までは必要とされません、本来絶対的に必要なものにも関わらず。
昨年始まったイスラエルのパレスチナ侵攻。これも含めた現代の中東情勢ですが、1910年代のイギリスの『三枚舌外交』と呼ばれる外交交渉が直接の原因ということは、一般的によく知られています。ただ締結された「フセイン=マクマホン協定」「サイクス=ピコ協定」「バルフォア宣言」がそれぞれどのような性格のもので、その後の中東情勢にどのように影響し、昨年のパレスチナ侵攻にまでつながっているのか。このことを理解している高校生、さらには世界史選択で難関大に入った大学生の講師もほとんどいませんでした。。。本当に残念なことですが。
「何年に何があった」というニュートラルな知識の暗記が主に問われる歴史科目では、現代の社会問題の根本的な原因まで考察するようなフォローができていません。
「そんな知識、偉い人だけ知っていればいいのでは」と思う人もいるかもしれませんが、それは大間違いです。ここ2⁻3年の物価高の原因の一つはエネルギー価格の上昇。石油の中東依存率が極めて高い(約97%)日本にとっては対岸の火事ではありません。日本政府は、基本的には中立姿勢ですが、アメリカの意向もありイスラエル支持とみられるような対応もしばしば。
日本は外国に資源を依存する国であるため、イスラエル=パレスチナ問題に関わらず、歴史的にみて妥当な判断をもとに世界のバランスを取るべきポジションです。そのような立場にも関わらず、偏った対応しか取れていない政府に、国民は「NO」を突き付けないといけません。その「NO」を突き付ける判断は、歴史をしっかりと理解し言語化するところから始まります。今の教育や情報空間では、全くと言っていいほどこのことがサポートされていません。
これ以外にも、現代日本の教育の歪みは腐るほどありますが(笑)それはおいおい、小出しで書いていきます。
大学受験に関わらず、言葉をイメージでぼんやりとらえるのではなく、しっかりと調べ理解することは大切なことであると、少し理解が進んでもらえればうれしいです。
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